無料アプリに潜む危険性とは？高額課金やウイルス感染、違法ダウンロードへの対策

無料に潜む危険と回避策

　インターネット上で無料提供されているサービスやアプリは、自由に使えるお金が限られている子どもには嬉しいものです。しかし、「ただより高いものはない」という言葉のとおり、それらを安心して利用できるとは限りません。次に示すのは、無料アプリや無料コンテンツのダウンロードにより遭遇するかもしれない危険と、その回避策の一例です。

海賊版

危険

　権利者の許可なくインターネット上にアップロードされた映像、音楽、漫画、雑誌、写真、小説、論文、コンピュータープログラムなどの海賊版をダウンロードすることは、個人のみで楽しむ場合であっても違法であり、2年以下の懲役または／と200万円以下の罰金が科せられる可能性があります（内閣府, 2021）。

　また公式マーケットのように明確な審査基準のない海賊版アプリは、悪意のある作成者がウィルスを仕込んでいないとも限らず、ダウンロードすることでスマホがマルウェアに感染する危険も高めてしまいます。マルウェアに感染すると、連絡先などの端末内の重要な情報を窃取されたり、他者へのサイバー攻撃の踏み台にされたり、録画・写真・通話録音機能を不正に利用されたりする被害に遭う可能性があります（独立行政法人情報処理推進機構, 2022）。

　さらに言えば、海賊版の利用は著作権者の収入源を断つ行為でもあります。著作物の利用に正当な対価が支払われないことで、制作資金の調達が難しくなれば、創作の継続は難しくなるかもしれません。

対策

　海賊版のダウンロードを避けるために、無料コンテンツを利用する前には掲載元をきちんと確認します。たとえば、Youtubeなどの動画配信サイトで音楽や動画を楽しむ場合には、アップロード元のアカウントをチェックするようにしましょう。スマホアプリのダウンロードには公式アプリを利用する方が安全です。

個人情報の流出

危険

　マルウェアに感染させるような不正アプリでなくとも、無料アプリではダウンロードと引き換えにさまざまな個人情報を取得しているかもしれません。アプリ利用時に名前や生年月日やメールアドレスの入力を求められることはしばしばありますが、送信した個人情報が適切に利用・保管されているのかをサービス利用者側から判断するのは難しいでしょう。実際に、2021年には、大手SNSであるFacebookから流出した5億3300万ユーザー分の電話番号やアカウント名を含む個人情報が、インターネット上に公開されていたのが見つかり大きな話題になりました（The Gurardian, 2022）。流出すると、個人情報が売買され、迷惑メールが増えたり、詐欺被害のターゲットにされる可能性があります。

対策

　このような被害を防ぐためには、デジタルビジネス全体の流れについて知見を深めることが有効です。無料サービスについて、なぜ無料で提供できるのかといったビジネスモデルや仕組みを知り、個人情報を入力するリスクを理解することが大切です。また、定期的に使用していないアプリからは個人情報を削除・退会するなどの管理を適切に行うことで、情報流出のリスクを低減できます。

高額課金

危険

　消費者庁の『令和4年版　消費者白書』によると、近年、オンラインゲームに関する子どもの消費者生活相談件数が増加しています。2021年の全体の相談件数は7,276件でしたが、そのうちの過半数を超える4,443件が子どもの消費に関するものでした。オンラインゲームでは、アプリのダウンロードは無料であっても、魅力的なサービスやアイテムを追加するためには料金が発生することが多々あり、子どもが意図せず高額購入してしまうといったケースが見られるようです。消費者庁が公開している事例では、子どもがスマホやタブレットなど端末内に残っていたクレジットカード情報を使用して有料アイテムを入手してしまい、後に多額の利用請求がきたケースが報告されています（2022）。ほかにも、子どもが保護者のクレジットカードを無断で持ち出して有料アイテムを購入した事例や、未成年には購入できない有料アイテムを、子どもが年齢を詐称して購入した事例などが紹介されています。

対策

　子どもがゲームアプリで遊びたがるようであれば、ダウンロードする前に、保護者が有料と無料の境界を十分に見極め、アプリでの遊び方について子どもと話し合うことが大切です。有料アイテムを購入する際には、予算や頻度について事前に決まりを作っておくとよいでしょう。

　さらに、子どもが無断でクレジットカードを使用できないよう、端末内にクレジットカード情報を保存しない、または、パスワードを推測されにくいものにするなどの対策が必要です。クレジットカードでの決済があった際に、メールやSMSなどでのプッシュ通知を逐次受け取れるように設定しておくのも有効です。

　万が一、子どもが保護者の同意なくアプリ内で有料アイテムを多数購入をしたとしても、事業者に対して未成年者取消による課金の取り消し、もしくは、幼年者などの意思無能力者による契約の無効を主張し、一部でも返金を受けられる場合があります。ただし、年齢を詐称していると主張の有効性を認められない可能性があるため、サービス利用にあたっては、生年月日などの子どもの利用者情報を正しく登録しましょう。

ペアレンタルコントロールで危険を低減

　子どもを無料アプリのダウンロードの危険から守るために、ペアレンタルコントロールアプリを導入するのも有効です。

　「ESET Parental Control for Android」の「Webガード」機能では、子どものAndroidスマホまたはタブレットから指定のWebサイトの閲覧を制限できるので、非公式のアプリマーケットへのアクセスを禁止することが可能です。

「ESET Parental Control for Android」の「Webガード」機能画面

　万が一、子どもが保護者の許可なくアプリをダウンロードしてしまった場合でも、「ESET Parental Control for Android」の「レポート」機能があれば、保護者は管理者画面から最近ダウンロードされたアプリを確認できます。怪しいアプリであれば、子どもと相談の上、アンインストールしましょう。

　「ESET Parental Control for Android」の「レポート」機能では、使用頻度の高いアプリの利用時間をチェックできます。インストール済みのアプリに怪しいものがあれば、子どもに確認しましょう。また、あまり使われていないアプリがあれば、アンインストールした方がよいでしょう。

「ESET Parental Control for Android」の「レポート」機能内「最も使用したアプリケーションの確認」画面　

最後に

　子どもに無料アプリを安全に楽しんでもらうために、親子ともダウンロードに関する危険を認識し、子どもが積極的にトラブルを回避できるようにサポートすることが大切です。子どものスマホ利用を効率よく管理するために、ペアレンタルコントロールアプリの導入も検討するのもよいでしょう。

参考文献

“令和３年度 ⻘少年のインターネット利⽤環境実態調査 調査結果（概要）”. 内閣府. 2022. https://www8.cao.go.jp/youth/kankyou/internet_torikumi/tyousa/r03/net-jittai/pdf/kekka_gaiyo.pdf,  (accessed 2022-10-25)

内閣府大臣官房政府広報室. “漫画、小説、写真、論文…海賊版と知りながら行うダウンロードは違法です！令和3年1月から著作権法が変わりました。”. 内閣府. 2021. https://www.gov-online.go.jp/useful/article/202012/3.html, (accessed 2022-10-25)

独立行政法人情報処理推進機構セキュリティセンター. “情報セキュリティ10大脅威　2022”. 独立行政法人情報処理推進機構. 2022. https://www.ipa.go.jp/security/vuln/10threats2022.html,  (accessed 2022-10-25)

“Facebook data leak: details from 533 million users found on website for hackers”. The Guardian. 2022. https://www.theguardian.com/technology/2021/apr/03/500-million-facebook-users-website-hackers, (accessed 2022-10-26)

“令和4年版　消費者白書”. 消費者庁. 2022. https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_research/white_paper/assets/2022_whitepaper_all.pdf, (accessed 2022-10-25)

オンラインゲームに関する消費生活相談員向けマニュアル作成に係るアドバイザー会議. “オンラインゲームに関する消費生活相談対応マニュアル”. 消費者庁. 2022. https://www.caa.go.jp/notice/assets/future_caa_cms201_220629_16.pdf, (accessed 2022-10-25)

消費者のデジタル化への対応に関する検討会. “消費者のデジタル化への対応に関する検討会報告書”. 消費者庁. 2020.

https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_policy/meeting_materials/review_meeting_003/assets/review_meeting_003_200731_0001.pdf, (accessed 2022-10-25)